不動産投資において、キャッシュフローを最大化するために欠かせない知識が「減価償却」です。特に中古アパート投資では、木造物件の耐用年数を超えた場合の償却期間が短くなるため、大きな節税効果が期待できます。
本記事では、初心者の方向けに計算方法をわかりやすく解説します。
減価償却とは、建物や設備などの資産価値が時間の経過とともに減少していくという考え方に基づき、その減少分を経費として計上する会計処理のことです。実際の現金の支出を伴わずに経費計上できるため、帳簿上の利益を圧縮し、所得税・住民税を節税する効果があります。
図解:減価償却費のイメージ

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新築物件と比較して、中古アパートは減価償却期間を短く設定できるという大きなメリットがあります。これを「法定耐用年数の短縮」と呼びます。
構造によって法定耐用年数は異なります。木造は22年、鉄骨造(厚さによる)は34年、RC造は47年です。中古物件の場合、以下の計算式で償却期間を算出します。

耐用年数の計算式(耐用年数オーバーの場合)
法定耐用年数 × 20% = 償却期間
例:木造(22年)の場合 → 22年 × 0.2 = 4年
短期で償却できることはメリットですが、償却期間終了後は経費が減り、税金が増える(デッドクロス)リスクがあります。出口戦略を含めた長期的な計画が必要です。
中古アパートの減価償却は強力な節税ツールですが、正しく理解して活用することが重要です。まずはご自身の状況でどのくらいの効果があるか、シミュレーションしてみましょう。
この記事を監修
税理士 山田太郎税理士 / 不動産投資コンサルタント
大手税理士法人を経て独立。不動産投資専門の税理士として、年間500件以上の確定申告・節税相談を行う。「わかりやすい税金の話」をモットーにセミナー講師としても活動中。